オリジナルコスメブランドを立ち上げたいと思っても、どの化粧品OEM会社に頼ればいいのか分からず、検索しているうちに情報が多すぎて迷ってしまう方は多いのではないでしょうか。実は、最初の一社だけで決めてしまうと、希望の剤形に対応していなかったり、想定数量で製造できなかったりといった失敗が起こりがちです。失敗しないためには、複数の候補を同じ軸で比較することが大切です。この記事では、化粧品をOEMで作る際に比較すべき5つのポイントを、①対応カテゴリーと効能、②開発形態と開発期間、③品質管理体制、④最小ロット、⑤薬事や原料・容器・海外展開の支援体制、という順番で具体的に解説します。
まず一つ目と二つ目のポイントは、作りたい商品に対応できるかどうかという点です。化粧品といっても、化粧水や美容液、乳液、クリーム、オイル、パック、洗顔といったスキンケアから、メイクアップやUVケア、ヘアケア、ボディケア、リップケアまで、カテゴリーは実にさまざまです。さらに美白、シワ改善、保湿、アクネ、毛穴、制汗やデオドラント、フェムケアなど、狙う効能によっても対応の可否が変わってきます。候補の会社のサイトには対応カテゴリーや効能の一覧が載っていることが多いので、まず作りたい商品がその中にあるかを確認しましょう。効能を謳う場合は医薬部外品としての承認が必要になるなど薬事の話も絡むため、早めに相談するのが安心です。また、開発形態も重要です。処方をゼロから作る完全オリジナルのOEMか、既製の処方をベースにパッケージや香りなどを調整するODMかで、かかる期間や費用が大きく変わります。たとえばODMであれば、すでに開発済みのオリジナル開発品を活用できるため、開発期間を短縮できるのが大きな利点です。新規参入の企業の支援実績が豊富かどうかも、打ち合わせの際に聞いてみるとよいでしょう。
三つ目のポイントは品質管理体制です。化粧品は肌に直接使うものなので、製造工場の品質管理が甘いと、製品の安定性や安全性に影響が出てしまいます。確認の目安になるのが、ISO22716という化粧品のGMP(適正製造基準)の認証です。最近は取得している工場も増えていますが、すべての会社が取得しているわけではないため、認証を取得した工場で製造してもらえるかを事前に確認しましょう。書類の提示を依頼したり、可能であれば工場見学を申し込んだりするのが確実な手順です。生産拠点の体制もチェックポイントです。たとえば国内4工場と海外1工場を持つグループのように、スキンケア、ヘアケア、メイクアップなど拠点ごとに得意分野を分けて生産している会社もあります。複数拠点があれば、万が一の際の代替生産や安定供給にもつながります。品質や安全性という「守り」と、独自性や新規性という「攻め」の両方に対応できる開発体制かどうかも、長く付き合う上で大切な視点です。
四つ目のポイントは最小ロットです。ここは見落としやすいのに、後々の在庫リスクに直結する重要な項目です。想定した販売数量より大きなロットを求められると、売れる見込みのない分まで作ることになり、過剰在庫やコスト増の失敗につながります。特にメイクアップ分野はプレス品など製造LOT数が大きくなりがちな分野とされています。その中でも、ベースメイクを中心に基本LOT1,000個から対応できる少量生産体制を整えている会社もあります。打ち合わせでは「最小ロットは何個からか」「少量多品種の生産に対応しているか」「ロットの調整はどの程度柔軟にできるか」を具体的に質問してみましょう。最初は少量で試してから増産したい、というケースも多いので、段階的な生産に応じられるかは必ず確認したい点です。
五つ目のポイントは、製造以外の周辺支援体制です。化粧品づくりは処方開発と製造だけでは完結せず、薬事対応、原料の調達、容器やパッケージの手配、場合によっては海外輸出まで幅広い業務が発生します。これらをどこまで一社でカバーできるかが、手間とコストの大きさを左右します。たとえば元々原料商社としての機能を持つ会社なら、原料調達力に定評があり、インドネシアでの容器製造のように海外グループ工場で容器まで一貫して手配できる例もあります。薬事については、製品の製造販売元として名義を記載できるかどうかも確認が必要です。さらに海外展開を考えているなら、化粧品の保税工場の承認やハラール認証を取得した工場の有無、EPA(経済連携協定)などの関税制度を活かした提案ができるかどうかも聞いておくと、後の選択肢が広がります。
最後に、まとめとして進め方を紹介します。まず5つのポイントを横軸に、候補の会社を縦軸に置いた比較表を作り、自社にとってどの項目を重視するか優先順位を決めましょう。その上で、複数社にヒアリングや相見積もりを依頼してから決定するのが、失敗しない基本の流れです。打ち合わせ前には、商品コンセプト、希望する効能、想定数量、販売チャネルといった情報をまとめておくと、話がスムーズになり、より具体的な提案を受けやすくなります。いきなり契約を決める必要はなく、まずは問い合わせや資料請求から始めて、各社の対応の早さや提案力の違いを体感しながら比較してみてください。じっくり比較した分だけ、納得のいくパートナー選びにつながるはずです。